内田樹さんの「『撤退論』まえがき」（前編）　☆　あさもりのりひこ　No.１１６１

「強者にすべての資源を集中し、弱者は見捨てる」

 

 

２０２２年４月１３日の内田樹さんの論考「『撤退論』まえがき」（前編）をご紹介する。

どおぞ。

 

 

 

今回は「撤退」について僕が信頼を寄せる書き手の方たちに寄稿をお願いして、論集を編みました。寄稿の依頼文を以下に掲げます。それをお読み頂ければ、論集の趣旨はご理解頂けると思います。

 

　みなさん、こんにちは。内田樹です。

　晶文社の安藤聡さん経由で、僕からの手紙が届くということは、「ああ、また寄稿依頼なんだな」とみなさんすぐに思われたと思います。ご賢察の通りです。今回は「撤退について」という主題での寄稿依頼です。まずは編集の趣旨についてご説明致します。

 

　先日、奈良県立大学の主催で「撤退学」をめぐるシンポジウムが開催されました。主催者側を代表して、同大の堀田新五郎先生が「今、撤退的知性の必要を問う」という問題提起をされて、それを承けて僕と水野和夫先生が講演をして、それから全体討議がありました。議論の内容について、ここでは詳細にはわたりませんが、日本のこれからの「撤退」はどういうものになるのかという問題を大学人が提起してくれたことを僕は頼もしく思いました。

　というのも、国力が衰微し、手持ちの国民資源が目減りしてきている現在において「撤退」は喫緊の論件のはずであるにもかかわらず、多くの人々はこれを論じることを忌避しているように見えるからです。「撤退する日本はどうあるべきか」について衆知を集めて論じるという機運が高まっていない。

　今さまざまな指標が日本の国力が低下していることを示しています。一国の国力が向上したり低下したりするのは「よくあること」です。歴史を顧みれば少しも珍しいことではありません。ローマ帝国もモンゴル帝国も大英帝国も消長がありました。別に驚くこともないし、怒ったり、悲しんだりすることでもない。事実として粛々と受け止めるしかない。

　でも、「国力が低下しているので、これにどう対処したらよいのか」を議論することそのものを忌避するというのは「よくあること」ではありません。それは異常です。

　病気になるのは「よくあること」です。病気になったら、その原因や症状や治療法を考えればよい。でも、病気になったのに「それについては話題にしたくない」というのは異常です。そんなことをしたら重篤化するばかりです。今の日本はそれに近いように見えます。

　今の日本政府部内には「国力低下の現状をモニターし、その原因を探り、効果的な対策を起案するためのセンター」が存在しません。個別的には、少子化をどうする、どうやって経済成長させる、どうやって軍事力を高めるかといった「前向きの」政策議論はなされていますが、全体的趨勢としての国力の衰微の現状と未来を「総合的・俯瞰的」に検討する部局が存在しません。

　僕が「撤退」と言っているのは、具体的には、この国力衰微の現実に適切に対応するということです。痩せて腹回りがへこんだらベルトのボタン穴を一つずらすとか、寒気がするので厚着するとか、そういう種類の、ごく非情緒的で、計量的な問題です。にもかかわらず、そのことが制度的に忌避されている。どうしてなんでしょう。

 

「撤退」を議するセンターが存在しない理由はいくつか考えられます。

　第一の理由は「日本の国力は別に衰微などしていない。日本のシステムは順調に機能しており、補正や改良の余地はない」という考え方に固執している人たちが国政を担当しているということです。

　システムを補正し改良するということはシステムに瑕疵があったということを認めることからしか始まりません。でも、現在のわが国の為政者たちは「失政を絶対に認めないという」立場をこれまでかたくなに守り抜いてきました。そして、「誤りを決して認めない」という態度を取り続けることで長期政権を保ってきた。「決して失敗を認めないこと」が成功体験として記憶されている。だから、成功体験に固執する。

「撤退」をめぐる議論は、これまで採択されてきた政策の適否についての精密な点検なしには成り立ちません。どの政策がうまく行って、どの政策が失当だったか、それを吟味することなしには、議論は始まらない。でも、それは現在指導層を形成している人たちが「それだけは絶対にしたくない」ことなのです。

　第二の理由はもう少し複雑です。それは為政者たち自身も「日本はこれからどんどん衰微してゆく」ということは客観的事実としては認めており、その原因も理解しており、それに対する対策もすでに講じているのだけれども、そのプロセスを国民に対して開示する気がないということです。「撤退」問題はすでに政府部内では徹底的に検討されており、対策も決定されているのだけれど、その事実そのものが隠蔽されている。僕はこちらの方が可能性は高いと思っています。

　今の日本の為政者たちの知性と倫理性について、僕はあまり高い評点を与えることができません。でも、いくら何でも今の日本について「国力が増強しつつある」というような致命的な勘違いをするほど知的に不調であるとは思っておりません。それくらいのことは分かっているはずです。そして、その原因の相当部分が過去３０年の失政に起因することもわかっている。喫緊の政治的課題が「目減りしつつある国民的資源を誰にどう分配するか？」ということであることもわかっている。

　ですから、当然にも自分たちなりの「撤退戦略」をすでに構想している。それくらいの知恵がなければ、政権は担当できません。でも、それについて公的な場面で話題にする気はない。というのは、それが国民資源のかなりアンフェアな分配をもたらす計画だからです。僕はそう思います。

　彼ら指導層のこれまで思考と行動のパターンを考えると、それは新自由主義的な「選択と集中」をさらに徹底したところの「強者にすべての資源を集中し、弱者は見捨てる」というものになるのだろうと思います。それ以外の解のために知恵を絞るほどの倫理性を僕は日本の指導層に期待しておりません。

　でも、「強者が総取りする」という「撤退」戦略を、パンデミックとインフレと貧困で人々が苦しんでいる状況下で公開したら大多数の国民の怒りを買うことは間違いありません。さすがに大多数の有権者の怒りを買ったら政権の維持が難しい。だから、それについては腹に納めて、黙っている。

　いかなる国民的議論も経ずに、政府部内では「撤退計画」はすでに起案され、着々と実施されている、僕はそう考えています。そして、ある日「ポイント・オブ・ノーリターン」を越えたところで、つまりもう政府主導の「撤退計画」以外の選択肢を採る可能性が失われた時点で、はじめて「日本は沈みつつありますが、生き延びる手立てはもうこれしかありません」という手の内を明かす。そういうシナリオができていると僕は考えています。それがどういう「シナリオ」であるかどうか、それは別稿で書きたいと思います。