内田樹さんの「日本は帝国の属領から脱却できるか？」（その１）　☆　あさもりのりひこ　No.１１６５

ウクライナ戦争は「ウクライナはロシア帝国の属領であるべきか、単立の国民国家であるべきか」という本質的な問いをめぐるものでした。

 

 

２０２２年４月２１日の内田樹さんの論考「日本は帝国の属領から脱却できるか？」（その１）をご紹介する。

どおぞ。

 

 

『月刊日本』５月号は「ウクライナ後の世界」を特集した。そこにロングインタビューが載ったので、転載しておく。

 

――　ウクライナ戦争は世界の在り方を変えました。しかし何がどう変ったのかは、まだよく分かりません。内田さんはこの戦争で世界はどう変わると思いますか。

 

内田　ウクライナ戦争は「国民国家の底力」を明らかにしたと思います。冷戦後、国民国家はその歴史的役割を終えて、ゆっくり消滅していくと考えられていました。経済のグローバル化によって国民国家は基礎的政治単位であることを止めて、世界は再びいくつかの帝国に分割されるようになる。Ｓ・ハンチントンの『文明の衝突』（１９９６年）はいずれ世界が七つか八つの文明圏に分割されるという見通しを語ったものですが、多くの知識人がそれに同意しました。

　ウクライナ戦争は「ウクライナはロシア帝国の属領であるべきか、単立の国民国家であるべきか」という本質的な問いをめぐるものでした。プーチンは旧ソ連圏を再び支配下に置くことで帝国を再編しようとした。それに対して、ウクライナ国民は死を賭して単立の国民国家であることを選んだ。帝国の「併呑」志向と国民国家の「独立」志向が正面から激突した。そして、歴史的趨勢は「帝国の勝利」を指示していたはずなのに、意外にもウクライナは頑強に抵抗して「帝国化」のプランを挫き、国際社会は「国民国家の復元力」を見せつけられました。国民国家はそう簡単に歴史の舞台から消え去るものではなかった。

 

――　世界は「帝国か、国民国家か」という分岐点にある。ここに至るまでの歴史的背景はどういうものなのですか。

 

内田　前近代の世界では、帝国が基本的な政治単位でした。帝国というのは、多人種・多言語・多宗教・多文化の集団を並立的に包摂する統治モデルです。強権的で、政治的自由は限定的ですけれども、治安はそれなりに安定しており、各民族集団は高度な自治権を持ちながら平穏に共生していた。ヨーロッパでは、宗教戦争を経て、１６４８年のウェストファリア条約から「国民国家」という新たな政治的単位が導入されます。

　国民国家というのは、ある限定的な「国土」のうちに、人種・言語・宗教・文化を共有する同質性の高い「国民」が集住しているという統治モデルです。

　国民国家が支配的な政治単位になった最大の理由は「国民国家は帝国より戦争に強い」と分かったからです。それを証明したのが、フランス革命戦争です。

　それまでの戦争は王侯貴族が傭兵を雇って領土や王位継承をめぐって戦うものでした。しかし、フランス革命戦争の主体は義勇兵でした。市民が自ら銃を執り、「革命の大義」を全ヨーロッパに宣布するために戦った。銃後の市民も、産業界も、メディアもこの戦争に全面的に協力しました。「総力戦」という戦争形態が可能になったのは国民国家成立によってです。

「わが国は世界史的使命を担っている。国民ひとりひとりの個人的献身によって国力は増強する」という信憑によって幻想的に統合された国民国家が、いくつかの民族集団が分断されたまま皇帝に服属している帝国を軍事的にも経済的にも圧倒した。だからこそ、１９世紀から２０世紀にかけて、帝国の属領だった地域が次々と国民国家として自立するようになったのです。

第一次世界大戦でロシア帝国、ドイツ帝国、オーストリア帝国、オスマン帝国が瓦解したことで、「国民国家でなければこれからのパワーゲームで生き残ることはできない」ということが世界的な常識になりました。第二次世界大戦後はかつて「帝国の植民地」であった地域が次々と独立しました。アフリカの場合、この時に「民族自立」の大義を掲げて独立した国家は必ずしも「人種・宗教・言語を共有する同質性の高い国民」によって形成されてはいませんでした。国内に民族対立を含み、同族が国境線で分断されていたにもかかわらずアフリカ諸国が国民国家の創建を急いだのは、国民国家がこれから基本的な政治単位になるということについてはグローバルな合意があったからです。

　しかし、冷戦後に「国民国家が基本的な政治単位であるべきだ」という信念に翳りが生じました。決定的だったのはユーゴ紛争だったと思います。ユーゴスラヴィアは五つの民族、四つの言語、三つの宗教を包含する多民族国家でした。チトー大統領の強い指導下にあった間ユーゴは国際社会でそれなりのプレゼンスを誇っていましたけれど、チトーの死後、同質的な民族ごとに独立国家を形成すべきだという「民族自立」運動によって連邦は解体し、その過程で虐殺や略奪やレイプなどの戦争犯罪が行われました。以後も旧ユーゴを形成していた国々の多くは政情不安と経済危機のうちにあります。

「民族自立」と言えば聞こえはよいけれど、「純血」集団をめざす政治運動は必ず「民族浄化」の暴力を呼び寄せる。ユーゴの経験によって「とにかく同質性の高い国民国家を形成するのが国運を向上させる唯一の道だ」という２０世紀に広く共有された信念が揺らぐことになりました。

　経済のグローバル化がこの趨勢に拍車をかけることになります。商品・資本・人間・情報が国境を超えて高速で行き交うようになったために、世界的な大企業はいかなる国民国家にも帰属しない「無国籍産業」という形態を選択しました。人件費・製造コストの安い国に製造拠点を置き、租税回避地に本社を移し、いかなる国民国家の雇用創出にも納税にも貢献する気がない企業であることが利益を最大化する道だということに資本家たちは気がついたのです。

　各国のエリートたちもまた「祖国」に無関心になりました。世界各地に生活拠点を持ち、国籍を異にする人たちとネットワークで結ばれ、大陸間を自家用ジェットで移動することがエリートのステイタスになった。この「祖国の運命と自分の個人的運命とを切り離すことに成功した人たち」がそれにもかかわらず国民国家においても指導部を形成します。権力者に取り入り、国政に介入して、国家の公共財を私物化するようになった。「オリガルヒ」というのはロシアにだけいるわけではありません。公共財を私財に付け替えることを本務とする「エリート」たちは世界中にいます。むろん、日本にもいる。

　こうして国民国家内部に格差が広がり、国民としての一体感が崩れ始めた。それが「国民国家の液状化」と呼ばれる現象です。

 

　それに並行して「政治的な帝国化」も進行しました。軍事同盟や経済共同体を通じての「帝国の再編」が始まった。ＥＵ（神聖ローマ帝国）、ロシア（ロシア帝国）、トルコ（オスマン帝国）、インド（ムガール帝国）、中国（中華帝国）という旧帝国に、英米豪カナダ・ニュージーランドの「ファイブ・アイズ」（大英帝国）が加わりました。だからこそ国民国家によるウェストファリア・システムはその歴史的使命を終えて、世界は再び「帝国化」するという未来予測が行われるようになったのです。