内田樹さんの「人口減少社会の病弊」（前編）　☆　あさもりのりひこ　No.１３８８

日本の人口は最近の統計では２０７０年に８７００万人にまで減ることが予測されている。現在が１億２６００万人であるから、今から年８３万人ずつ減る計算である。８３万人というと山梨県や佐賀県の人口である。それが毎年ひとつずつ消える。

 

 

２０２３年６月２６日の内田樹さんの論考「人口減少社会の病弊」（前編）をご紹介する。

どおぞ。

 

 

あるマイナーな媒体から上のような標題で寄稿依頼された。一般の方のお目にとまる機会がなさそうなので、ここに再録しておく。でも、書いているのは「いつもの話」である。

 

　というタイトルを編集部からご依頼された。論じて欲しいトピックとして「子どもを産み育てる社会的環境がなぜ整備されないのか」、「このままではどのような将来が想定されるのか」、「解決策はあるのか」が示された。

　そういう寄稿依頼を受けておいてほんとうに申し訳ないのだけれど、実は「人口減」を「病」というふうに考えること自体に私は反対である。「反対」というのはちょっと言い過ぎかも知れないので「懐疑的」くらいにしておく。「人口減」は果たして「病」なのであろうか？　

　若い方はご存じないと思うけれど、「人口問題」というのは、少し前までは「人口爆発」のことであった。１９７５年にローマクラブが「成長の限界」というレポートを出したことがあった。このまま人口増加が続けば、１００年以内に人類が及ぼす環境負荷によって地球はそのキャリング・キャパシティの限界に達すると警鐘を鳴らしたのである。

　人口を減らすことが人類の喫緊の課題であるという話を私はその時に知った。そうなのかと思った。たしかにその頃はどこに行っても人が多過ぎた。高速道路の渋滞に出くわすたびに、「もっと日本の人口が減ればいいのに」と心から思った。

　その後、大学教員になってしばらくしたところで教員研修会が開かれた。そこで「１８歳人口がこれから急減するので、本学もそれに備えなければならない」と告げられた。ちょっと待って欲しい。「人口が多過ぎてたいへん」という話をずっと聴かされていたのが、いきなり「人口が減り過ぎてたいへんなことになる」と言われても、そんなに急に頭は切り替えられない。

　それに、納得のゆかない話である。ある年の日本の１８歳人口がどれほどであるかは１８年前にわかっていたはずである。人口動態というのは統計の数字のうちで最も信頼性の高いものの一つである。だったら、「１８歳人口がこれから減るので、それに備えなければならない」という話をなぜ１８年前に議論し始めなかったのか。

　ところが、調べてみると、どこの大学も１８年前には「臨時定員増」で、学生定員を増やし、教職員数を増やし、財政規模を大きくしていたのである。たしかにその時点での１８歳人口は増えていたのであるから、それに適切に対処したのかも知れない。けれども、そうしたせいで「１８歳人口が減少し始めたら、たいへん困ったことになる体制」をこつこつと作り上げていたのである。いったい、当時の大学経営者たちは何を考えていたのであろうか。たぶん「１８歳人口が減って困り始めるのは私が退職した後だし、とりあえず今は『稼げるうちに稼いでおく』ということでいいんじゃないの」というくらいの考えだったのだろう。私だって、その時代に大学にいたら同じように考えたかも知れない。「洪水よ我があとに来たれ」である。

　その時に私が学んだのは「人々は人口問題についてあまりまじめに考えないらしい」ということだった。なにしろ「人口問題」の定義自体が「人口増」から「人口減」に変更されたが、それについて誰からも、何の説明もなかったからである。

　それ以後、私は人口問題について、「周知のとおり」という口ぶりで話を始める人のことは信用しない。だから、「人口減」をいきなり「病弊」として論じるということにも抵抗を覚えるのである。

　そもそも今も人類規模では人口問題は人口減ではなく人口増のことなのである。人類の人口は現在８０億。これからもアフリカを中心に増え続け、２１世紀末の地球上の人口は１０９億と予測されている。この予測が正しければ、今から８０年、グローバルサウスは引き続き人口爆発による環境汚染や飢餓や医療危機の問題に直面し続けることになる。つまり、人口問題が専一的に「人口減」を意味するのは、今のところは一部先進国だけなのである。

　私たちがこの事実から知ることができるのは、人口はつねに多過ぎるか少な過ぎるかどちらかであって、「これが適正」ということがないということである。人口については適正な数値が存在しない。それが人口問題を語る上での前提である。

　日本の人口として、いったい何人が適正なのか、私が知る限り、その数字を示してくれた人はいないし、ある数字が国民的合意を得たこともない。だが、日本列島の「適正な人口数」を知らないままに、人口について「多過ぎる」とか「少な過ぎる」とか論じることは果たして可能なのだろうか？

 

　人口論の基本文献として私たちが利用できるのはマルサスの『人口論』である。マルサスの主張はわかりやすい。「適正な人口数とは、食糧の備給が追いつく人口数である」というものである。食糧生産が人口増に追いつく限り、人口はどれだけ増えても構わないというある意味では過激な論である。

　マルサスの人口論は「人間は食べないと生きてゆけない」と「人間には性欲がある」という二つの前提の上に立っている。性欲に駆られたせいで人口は等比級数的に増加するが、食糧は等差級数的にしか増加しない。だから、ある時点で人口増に食糧生産が追いつかなくなり、飢餓が人口増を抑制する、というのがマルサスの考えである。

　これは自然観察に基づいている。ある環境内に棲息できる動植物の個体数は決まっている。環境の扶養能力を超える数が生まれた場合には、空間と養分の不足によって淘汰され、個体数は調整される。その通りである。

　ただし、人間の場合は、もう少しリファインされていて、餓死して淘汰される前で人口抑制がかかる。困窮の時期においては、「結婚することへのためらい、家族を養うことのむずかしさがかなり高まるので、人口の増加はストップする。」「自分の社会的地位が下がるのではないか」、子どもたちが成長しても「自立もできなくなり、他人の施しにすがらざるをえないまで落ちぶれるのではないか」といった心配事があると、文明国の理性的な若者たちは「自然の衝動に屈服するまいと考え」て結婚しなくなる。マルサスはそう予測した。これは現代の日本の人口減の実相をみごとに道破している。

　それに、男性の性欲を生殖に結びつけずに処理する装置（「不道徳な習慣」）が文明国には完備されていることも人口抑制に効果的であるともマルサスは指摘していた。炯眼の人である。

　マルサスの人口論は今の人口問題についても大筋で妥当すると思う（人口は等比級数的に増えるという予測は間違っていたし、人間の環境破壊がここまでひどいとは考えていなかったが）。

　人類全体の人口は２１世紀末に１００億超でピークアウトして、それから減少する。もっと早く減り始めるという予測もある。その後どこまで減少するかは分からない。１９世紀末の世界人口が１４億だから、そのあたりで環境の扶養力とバランスがとれて人類は定常状態に入るのかも知れない。先のことはわからない。だが、さしあたり先進国は（アメリカを除いて）どこも急激な人口減に直面する。その趨勢のトップランナーは日本である。

　日本の人口は最近の統計では２０７０年に８７００万人にまで減ることが予測されている。現在が１億２６００万人であるから、今から年８３万人ずつ減る計算である。８３万人というと山梨県や佐賀県の人口である。それが毎年ひとつずつ消える。

　２１００年の日本人口について内閣府の予測は、中位推計で６，４００万人。これはかなり楽観的な数値である。中位推計が４７００万人という予測もある。いずれにせよ、２１世紀末に日本の人口は今の半分ほどになることは間違いない。日露戦争の頃が「生霊五千万」と言われたから、二百年かかって明治４０年頃の人口に戻る勘定である。

　

　人口減に対して、私たちが採り得るシナリオは原理的には二つしかない。一つは資源の「都市集中」、一つは資源の「地方分散」である。日本人は過去において「地方分散」の成功経験は持っているが、「都市集中」についてはそもそも経験がない。

　私は保守的な人間なので、「過去に成功体験があった場合はその事例を参照する」ことにしている。エドマンド・バークが言うように、「うまくゆく保証のない新しいシステムを導入・構築する」ことに私は警戒的である。

 

　いずれ日本は人口５０００万人の国になる。その場合にどういう仕組みが適切であるかを考える時には、「うまくゆく保証のない」都市集中シナリオよりは、実際に日本の人口が５０００万人でかつ安定的に統治されていた明治４０年代の「地方分散」シナリオを参照するのがことの筋目であろう。違うだろうか。