内田樹さんの「東洋経済のインタビュー」（前編）　☆　あさもりのりひこ　No.１５４０

日本の政治家で国際社会に向けて自分の哲学に基づいてメッセージを発した人は鳩山首相が最後だったと思います。それ以後、アメリカ追随以外のメッセージを発信した人はいません。

 

 

２０２４年６月３０日の内田樹さんの論考「東洋経済のインタビュー」（前編）をご紹介する。

どおぞ。

 

 

―アメリカの学生たちを中心にガザ侵攻に対する激しい抗議活動が起こりましたが、若い人たちはたんにガザ侵攻だけに怒っているのでしょうか。人種差別や気候変動、あるいは、最近の大人たちなど多岐にわたって怒りをぶつけているように見えます。

 

　そうだと思います。今の世界は「今さえよければ、自分さえよければ、それでいい」いう視野狭窄的なものの見方が支配的です。だから、人々は人口減や気候変動など長いタイムスパンの中で考察すべき危機に対しては考えようとしない。世界どこでもそうです。世界を見回しても、グローバルリーダーシップを取ることのできるだけの宏大なビジョンを語る政治家がいない。若い人たちが苛立つのは当然だと思います。

 

―日本では抗議運動もささやかですし、報道も下火な感じがします。

 

　日本はそもそも「抗議」とか「反抗」とか「抗命」ということに対して強い抑圧がかかる社会です。いったん大勢が決まると、全員がそれに流されてゆく。あえて異を唱える人は「空気が読めないやつ」として排除される。

　外交も同じです。国際社会の大勢がどちらに流れるかを日和見している。ガザの虐殺についても、日本には外交的な哲学がない。ただアメリカの尻についてゆくだけです。いまガザで行われているのは「ジェノサイド」であることは日本政府だってわかっているはずです。けれども、アメリカに逆らうわけにはゆかない。遠い中東のことについて、どうせ日本には何もできることなどないのだから、あえてアメリカに逆らって自分たちの立場を明らかにするようなリスクを冒してもメリットはない、そう思っている。

　でも、これは国際社会に対してあまりに無責任だと思います。現に、世界のさまざまな国がこの問題についてそれぞれの見識を語っています。日本も独自のオピニオンを語るべきです。東アジアの大国として、国際秩序がどうあるべきか、世界に向けて発信しなければいけない。日本政府はその責任を果たしていません。

 

―何か諦めているのでしょうか。

 

　国際社会に対して「世界はこうあるべきだ」というメッセージを発信することは、国連に加盟している１９３のすべての国民国家にとっての義務だと思います。それがどんなに夢想的なものであっても、それでもその国がどういう未来をめざしているのかについては明らかにする義務がある。しかし、日本の政治家で国際社会に向けて自分の哲学に基づいてメッセージを発した人は鳩山首相が最後だったと思います。それ以後、アメリカ追随以外のメッセージを発信した人はいません。

 

―つまり日本の世界的なプレゼンスがどんどん下がっていると。

 

　そうだと思います。国際社会におけるプレゼンスは、軍事力と経済力だけで決まるものではありません。指南力のあるメッセージを発信する力も、国力の重要な構成要素です。それは軍事や経済とは違う、もっと叡智的で道義的なものです。「日本は今の世界をどう見ているか」「日本はこれからの世界はどうあるべきだと思っているか」を論理的で説得力ある言葉で語ること、これはあらゆる政治的リーダーの義務ですけれども、今の日本にそんなことを本気で考えている政治家はいません。

 

―かつてはもっと雄弁だった？

 

　主権国家だった頃は、日本は固有のプレゼンスを持っていたと思います。国際連盟ができたのは１９２０年ですが、大日本帝国は常任理事国に選ばれました。アメリカが議会の反対で加盟できなかったので、常任理事国はイギリス、フランス、イタリア、日本の四国でした。今から１００年前の日本にはそれだけのプレゼンスがあった。でも、軍部が暴走して戦争に負け、明治の先人たちが営々として築いたものをほとんど失った。でも、６０年代から奇跡的な経済成長を果たして、８０年代にはアメリカと並ぶ経済大国になった。短期間に国運を再生させた先人の努力は評価に値すると思います。

　その時代のアメリカ人は日本の驚異的な復活に対して「畏怖」に近い感情を持っていました。映画を観るとそれがわかります。例えば、『ゴースト』（１９９０年）では、主演のパトリック・スウェイジは日本語を必死に勉強していますが、それはメインの取り引き相手が日本人なので日本語会話能力がエリート社員であるための必須条件だったからです。『ブレードランナー』（１９８２年）でも日本の製薬会社の広告が画面一杯に広がり、ハリソン・フォードが日本語しかしゃべらない親父相手にうどんを注文する印象的な場面もありました。東洋に日本という不思議な国があって、その国の文化や商品がアメリカ社会に深く入り込んでいる。そのことに対する驚きと微妙な不快感が画面からにじみ出していた。

　平和憲法がありますから、日本が軍事大国になるリスクはない。でも、経済力で世界を支配するだけの潜在能力は持っている。当時の国際社会からの評価はそういうものだったと思います。８０年代には、世界の時価総額トップ５０企業のうち３２社が日本企業でしたし、「ジャパン・アズ・ナンバーワン」と言われ、「日本型経営モデル」が真剣に研究された。でも、バブル崩壊で、日本は経済活動についての指南力を喪失しました。その後も２０年近く日本はアメリカに続くGDP世界二位の経済大国だった。でも、もう世界に向けて「日本はこうやって生きてゆく。みんなも日本に従え」という強い言葉を発することはありませんでした。

 

―政府や政治家のみならず、メディアもそして個人も「声を上げること」のリスクが大きくなっている感じがします。人と違うことを声を大にして主張することが損になってしまうというか。

 

　もともと日本社会は同調圧力が強い国でしたが、バブル崩壊以後の「失われた３０年」に市民の規格化は過剰なまでに進行したと思います。これは日本が貧乏になったせいです。「パイが縮んで来る」と人々は「パイの分配」についてうるさいことを言い出す。自分の取り分を確保するためには、他人の取り分を削らなくてはならないと考えるからです。どうやって他人の取り分を減らすか。そのために、メンバー全員を何らかの基準で格付けして、スコアの高いものにたくさん与え、スコアの低いものの取り分を減らす。それが一番フェアな分配方法だという話になった。

　格付けに基づく傾斜配分という発想は、一見すると合理的に見えますけれど、実はかなり危険なものです。というのは、全員を格付けするためには、あらかじめ同質化する必要があるからです。全員に同じことをやらせないと、数値評価はできません。だから、「誰でもできることを他人よりうまくできる人間」にハイスコアを与えるというルールを採用した。「生産性」とか「社会的有用性」とか「所得」とかあるいは端的に「成功」を数値化して、それを基準に国民を格付けすることにした。でも、すでに金や権力を持っている人間にハイスコアを与え、貧しい人に罰を与えるような傾斜配分なら、ただ格差が拡大するだけにしかならない。

　それに、全員が同じことをやって、ただ相対的な優劣を競っているだけの社会で「新しいもの」が生まれるはずがありません。お互いの足の引っ張り合いをし、「出る杭」を打ち、「水に落ちた犬」を叩く・・・だけしかやっていないんですから。そんな社会で自分の見識を貫こうとするのは難事業です。少しでも人と違うことを言ったり、したりすると弾きだされる。

 

だから、今の若い人たちは「浮く」ことを病的に恐怖しています。集団から「浮く」というのは、要するに「競争から脱落する」ことです。だから、デモもストも起きないのです。そういう抵抗の運動を始める時は、最初に誰かが「誰もしないことをして、誰も言わないことを言う」というリスクをとらなければなりません。でも、抵抗の旗を立てても、誰もついてこなければ、その人は一人だけ「浮く」ことになる。だから、怖くて誰もあえて戦おうとしない。そうやって学生運動もなくなったし、労働組合も機能しなくなった。